みなさまこんにちは、いちまるです(*’▽’)
「銀行から3000万円の融資が承認されました！これで念願のマイホームが買えます！」
ちょっと待ってください！！
確かに住宅ローンの承認は大きな一歩ですが、実はマイホーム購入にかかるお金は住宅ローンだけではありません。
多くの方が見落としがちな「住宅ローン以外の費用」を事前に把握していないと、後で「こんなにお金がかかるなんて聞いてない！」という事態になりかねません。。。
今回は、マイホーム購入時に本当に必要な資金の全体像と、購入後の生活を考えた現実的な資金計画についてわかりやすくまとめてみました♪
住宅ローン以外にかかる費用の全体像
まずは全体の構造を理解しましょう
3000万円の新築戸建てを購入する場合を例に、住宅ローン以外で実際にかかる費用を詳しく見てみましょう。
多くの方が「物件価格＝必要資金」と考えがちですが、実際には物件価格の20〜30%の追加費用が必要になることがほとんどなのです。
この追加費用は大きく4つのカテゴリーに分けることができます！
まず購入時の諸費用、そして引越しにかかる費用、新居で必要になる家具や家電の購入費、そして多くの方が忘れがちな購入後の生活資金です。これらを合計すると、想像以上に大きな金額になることは想像に難くないですね。
購入時の諸費用：物件価格の7〜10%は必要
諸費用の内訳を詳しく解説
登記費用関連
新築戸建ての場合、所有権保存登記と抵当権設定登記という2つの登記が必要になります。所有権保存登記は新築建物を初めて登記する手続きで、税額は固定資産税評価額の0.4%。3000万円の物件なら約8〜12万円程度です。抵当権設定登記は住宅ローンを借りる際に必要で、借入金額の0.4%なので、2500万円借りるなら10万円程度。司法書士への報酬も含めると、登記関連だけで25〜35万円は見積もっておく必要があります。
住宅ローン関連費用
金融機関への事務手数料は、借入金額の2.2%が一般的です。2500万円なら55万円。これに保証料や団体信用生命保険料（多くは金利に含まれる）、火災保険料（35年一括で30〜50万円）、地震保険料（5年一括で10〜15万円）などが加わります。
税金関係
印紙税は売買契約書と住宅ローン契約書それぞれに必要で、合計3〜4万円程度。不動産取得税は都道府県税で、新築住宅の場合は軽減措置があるものの、土地分については課税されることが多く、10〜30万円程度を見込んでおきましょう。
これらを合計すると、新築戸建て3000万円の場合、諸費用だけで200〜300万円程度が必要になります。
引越し費用：時期と距離で大きく変動
引越し費用の相場と節約のポイント
引越し費用は時期によって大きく変動します。
3〜4月の繁忙期には、通常期の1.5〜2倍の料金になることも珍しくありません。4人家族が50km程度の距離を引越しする場合、通常期なら10〜15万円程度ですが、繁忙期には20〜30万円になることもあるでしょう！
また、引越し費用は運送費だけではありません。
旧居の原状回復費用（賃貸の場合）、新居の鍵交換費用、エアコンの取り外し・取り付け費用（1台あたり1〜2万円）、インターネット工事費用（2〜5万円）なども必要です。
さらに見落としがちなのが、引越し前後の諸手続きにかかる費用です！
住民票や印鑑証明書の取得費用、各種住所変更手続きの手数料、子どもの転校に伴う制服や教材の購入費用なども含めると、引越し関連だけで30〜50万円程度は見積もっておいた方が安心ですね♪
家具・家電費用：新居に合わせて一新が必要
新築住宅で必要になる家具・家電の実際の費用
新築住宅に引越しする場合、間取りや部屋数の変化に伴って、多くの家具や家電を新調する必要があります。
特に賃貸から持ち家に移る場合は、これまでの住環境とは大きく変わることが多いため、想像以上に多くのものを買い揃える必要があるでしょう。。。
大型家電の費用
エアコンは各部屋に必要で、1台15〜25万円程度。4LDKなら3〜4台で60〜100万円。冷蔵庫も大容量のものに買い替えることが多く、15〜30万円。洗濯機も容量アップで10〜20万円。これだけで100万円近くになってしまいます。
家具類の費用
リビングのソファセットで20〜50万円、ダイニングテーブルセットで15〜30万円、各部屋のベッドや学習机、収納家具なども含めると、家具だけで100〜200万円程度は見積もっておく必要があります。
その他の生活用品
カーテンやブラインドは窓のサイズに合わせてオーダーになることが多く、全窓で20〜50万円。照明器具も各部屋に必要で、合計10〜30万円。さらに、食器類、掃除用具、庭の手入れ用品なども新たに必要になることが多いのです。
これらを合計すると、家具・家電関連だけで200〜400万円程度が必要になることも珍しくありません。
購入後の生活費への影響：月々の支出増を忘れずに
住宅ローン以外にも月々の支出は増える
マイホーム購入後は、住宅ローンの返済以外にも毎月の支出が増加します。
まず固定資産税と都市計画税で年間15〜25万円程度、月割りにすると1〜2万円程度の負担増です。
火災保険と地震保険の年割り保険料で月1〜2万円程度。
賃貸時代は大家さんが負担していた設備の修繕費や交換費用も、今度は自分で負担する必要があります。給湯器の故障なら15〜30万円、エアコンの故障なら10〜25万円など、突発的な出費に備えて月1〜2万円程度は積み立てておきたいところです。
また、庭がある戸建ての場合は、庭の手入れ費用や外構の維持費なども必要になります。
これらを合計すると、住宅ローン以外に月3〜5万円程度の支出増を見込んでおく必要があります。
賃貸時代との支出比較
月8万円の賃貸に住んでいた家族が、月10万円の住宅ローンの家を購入した場合を考えてみましょう。
一見すると月2万円の負担増のように思えますが、実際には固定資産税、保険料、修繕積立、その他の維持費を含めると、月13〜15万円程度の住居費になることが多いのです！
つまり、実質的な負担増は月5〜7万円程度になるということです。
現実的な資金計画の立て方
必要資金の目安
3000万円の新築戸建てを購入する場合の必要資金をまとめると、頭金として300〜600万円、諸費用で200〜300万円、引越し費用で30〜50万円、家具・家電費用で200〜400万円、そして購入後の生活費として当面6ヶ月分の生活費（150〜200万円程度）を用意しておくことが理想的です。
つまり、合計で900〜1600万円程度の自己資金が必要ということになります。
「住宅ローンさえ通れば買える」という考えは、いかに危険かお分かりいただけるでしょう。
段階的な資金準備のコツ
いきなり1000万円以上の自己資金を準備するのは現実的ではありません。
まずは購入時期を3〜5年後に設定し、逆算して月々の貯蓄目標を決めましょう。例えば1200万円を4年で準備するなら、月25万円の貯蓄が必要です。これは現実的ではないので、購入時期を遅らせるか、購入価格を下げるかの検討が必要になります。
また、家具・家電費用については、購入と同時にすべてを揃える必要はありません。
必要最小限のものから段階的に購入していくことで、初期費用を抑えることができます。ボーナスや昇給分を活用して、2〜3年かけて理想の住環境を整えていくという考え方も大切です。
生活費とのバランスを考える
住宅購入後の月々の支払いは、手取り収入の25〜30%以内に抑えることが基本です！
手取り40万円の家庭なら、住居費は10〜12万円以内。これを超えると、他の生活費や将来への貯蓄に支障をきたす可能性があります。
特に子どもの教育費や老後資金の準備も並行して行う必要があるため、住居費にお金をかけすぎると、将来的に家計が苦しくなるリスクがあります。マイホームは人生の大きな買い物ですが、それがすべてではないということを忘れずに、バランスの取れた資金計画を立てることが大切です。
まとめ
マイホーム購入時に本当に必要な資金の全体像と、購入後の生活を考えた現実的な資金計画についてまとめてみましたが、いかがでしたでしょうか？
マイホーム購入には、住宅ローン以外にも多くの費用が必要になることがお分かりいただけたかと思います。物件価格3000万円の住宅を購入する場合、実際には900〜1600万円程度の自己資金と、月々5〜7万円の支出増を見込んでおく必要があります。
「住宅ローンが通った＝買える」という考えではなく、総合的な資金計画を立ててから購入に踏み切ることが、安心してマイホームライフを楽しむための第一歩です。購入時の諸費用、引越し費用、家具・家電費用、そして購入後の維持費まで含めて検討することで、後悔のない住宅購入ができるはずです。
マイホーム購入は人生の一大イベントです。しっかりとした資金計画を立てて、家族みんなが安心して暮らせる理想の住まいを手に入れてください。この記事が、あなたのマイホーム購入の参考になれば幸いです(*’▽’)
