みなさまこんにちは、いちまるです(*’▽’)
「明日、突然働けなくなったら…」
このような不安を感じたことはありませんか？
健康で元気なときは考えたくないことかもしれませんが、人生には予期せぬ出来事がつきものです。突然の病気やケガ、思いがけない事故。
そんな「もしも」の状況で、あなたとご家族の生活を守るためには、どんな準備が必要なのでしょうか。
日本では、3人に1人ががんにかかり、5人に1人が脳卒中や心疾患を経験するといわれています。また、年間約60万人が交通事故に遭っています。
これらの数字は、「自分だけは大丈夫」と思っていても、誰にでもリスクがあることを教えてくれます。
今回は、「働けなくなったとき」に備える保険について、初めての方にもわかりやすくまとめてみました♪
働けなくなるリスクとは？具体的にどんな状況？
働けなくなる状況は、大きく分けて病気、ケガ、精神疾患の3つに分けられると私は考えています！
それぞれの具体的な例を見ていきましょう。
1. 病気による就業不能
がんは今や国民の2人に1人が生涯でかかるとも言われる病気です。
治療のために3〜6ヶ月の休職が必要なケースが多く、進行度によっては1年以上働けないこともあります。
脳卒中は突然発症し、後遺症が残ると復職が難しくなることがあります。
心筋梗塞は急性期の治療後もリハビリが必要で、3〜6ヶ月の休職が一般的です。また、糖尿病が重症化すると、合併症により視力が低下したり、足の切断が必要になるケースもあります。
実際の例として、42歳の佐藤さん（仮名）のケースを考えてみましょう。
健康診断で「要精密検査」と言われましたが放置していた佐藤さん。半年後に大腸がんが見つかり、ステージⅢで手術と抗がん剤治療が必要になりました。結果、9ヶ月間働けず、生活費の工面に苦労したのです。
2. ケガによる就業不能
交通事故による骨折や内臓損傷では長期入院が必要になることがあります。
特に建設業や製造業では転倒・転落による重大な事故につながりやすいでしょう。一見軽いように思えるスポーツ障害でも、アキレス腱断裂などは治療に長期間かかることがあります。
また、火災・災害による火傷の治療にも長期間を要することがあります。
35歳の山田さん（仮名）の事例を共有しましょう。
休日のサッカーで膝を強打しました。十字靭帯損傷と診断され、手術とリハビリで4ヶ月間、デスクワークすらできなくなりました。「休日の怪我なのに…」と思われるかもしれませんが、働けなくなるリスクは仕事中だけではないのです。
3. 精神疾患による就業不能
現代社会で増加しているのが、精神疾患による就業不能です。
私の友人でも残念ながらいますが…うつ病は仕事のストレスや環境変化がきっかけで発症することもあります。新しい環境に適応できず出社困難になる適応障害、突然の発作で通勤や勤務が困難になるパニック障害、仕事への過度の没頭が原因で起こる燃え尽き症候群（バーンアウト）など、様々な形があります。
28歳の鈴木さん（仮名）の事例を見ていきましょう。
長時間労働が続き、ある朝突然起き上がれなくなりました。
重度のうつ病と診断され、1年以上の休職を余儀なくされたのです。特に注目すべきは、近年「メンタルヘルス」による休職が増加していることです。厚生労働省の調査によれば、メンタルヘルス不調による休職者は年々増加しており、特に20〜40代の働き盛りに多く見られます。これは「私は健康だから大丈夫」と思っている方こそ、注意が必要なポイントなのです。
公的保障は実際どれくらい？そのギャップとは
「健康保険に入っているから大丈夫」と思っている方は多いですが、実際の公的保障だけでは生活を維持するのが難しいケースがほとんどです。。。
まずは、公的保障について正確に理解しましょう！
健康保険の傷病手当金とは？
健康保険（社会保険）に加入している会社員が病気やケガで働けなくなった場合に受け取れる手当金です。支給額は直近12ヶ月の平均月給の約2/3（税引き前の給与の約67%）となります。
支給期間は働けなくなった日から最長1年6ヶ月までで、最初の3日間は待機期間として支給されません。また、受給には医師の診断書が必要です。
具体的に計算してみると、月給30万円の方の場合は約20万円/月、年収600万円の方の場合は約33万円/月の支給となります。つまり、どんなに高給取りでも、収入は確実に減少するのです。
さらに注意すべきなのは、1年6ヶ月以上働けない場合は、この手当金も打ち切られてしまうということです。。。
公的保障だけでは足りない理由
公的保障だけでは十分な生活保障ができない理由はいくつかあります。
まず、給与の3分の1が減るため、生活レベルの維持が難しくなります。
また、1年6ヶ月以上の療養が必要な場合、その後の収入がゼロになるというリスクもあります。
さらに、個人事業主や自営業者は傷病手当金を受け取れないという問題もあります。
加えて、高額療養費制度があっても医療費の自己負担は発生しますし、住宅ローンや車のローンの支払いは継続しなければなりません。
特に注意が必要なのは、「傷病手当金は最長1年6ヶ月」という点です。
例えば、がんの治療や脳卒中のリハビリが長引いた場合、収入がゼロになるリスクがあるのです。
必要な保障額を具体的に計算してみよう
働けなくなった場合に、実際にいくらの保障が必要なのか、簡単な計算式でシミュレーションしてみましょう。基本の計算式は次の通りです。
必要保障額 =
月々の生活費 × 働けない期間 - 傷病手当金などの公的保障
この計算式を使って、具体的なケースを見てみましょう。
30代会社員で独身の場合、、、
月の生活費が20万円、想定される働けない期間が1年、月給30万円（傷病手当金は約20万円/月）、貯蓄額100万円だとします。この場合の計算は次のようになります。
必要な生活費は20万円 × 12ヶ月で240万円、傷病手当金は20万円 × 12ヶ月で240万円、ここに貯蓄100万円を加えると、240万円 – 240万円 – 100万円 = -100万円となり、実は余裕があるという結果になります。
一方、40代会社員で家族4人（子ども2人）の場合はどうでしょうか。
月の生活費が35万円、想定される働けない期間が2年、月給45万円（傷病手当金は約30万円/月）、住宅ローンが月10万円、貯蓄額200万円だとします。この場合、必要な生活費は35万円 × 24ヶ月で840万円、傷病手当金は30万円 × 18ヶ月（最長1年6ヶ月）で540万円、残り6ヶ月分は0円です。貯蓄が200万円あるとしても、840万円 – 540万円 – 200万円 = 100万円の不足が生じます。
このように、家族構成や生活スタイルによって必要な保障額は大きく変わります。
特に扶養家族がいる場合や、住宅ローンなどの固定費が高い場合は、公的保障だけでは不十分なケースが多いのです。
おすすめの保険タイプとその特徴
働けなくなるリスクに備えるための保険には、いくつかのタイプがあります。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。
1. 所得補償保険（短期の働けない期間向け）
所得補償保険は、病気やケガで働けなくなったとき、所得を補償してくれる保険です。
比較的短期間（1〜2年程度）の就業不能状態に対する保障として最適です！！
一般的に補償期間は1年または2年で、保険料の目安は30代男性で月々2,000円〜5,000円程度です。支払条件は入院中または医師の指示による自宅療養で仕事ができない状態であることが多く、免責期間（待機期間）は0日、7日、14日などから選択可能です（短いほど保険料は高くなります）。
この保険は、短期間の病気やケガに備えたい方や、比較的安い保険料で必要最低限の保障が欲しい方に向いています。特に自営業者や個人事業主の方には、公的な傷病手当金がないため特に重要な保険と言えるでしょう。
例えば、月収30万円の方が、所得補償保険に加入した場合、補償額は月20万円（所得の約2/3を補償するのが一般的）、免責期間7日（発症から7日間は支払われない）、支払期間は最長1年となります。
この場合、8日目以降から毎月20万円が支給され、公的な傷病手当金と合わせれば、ほぼ元の収入に近い金額を確保できます。
2. 就業不能保険（長期の働けない期間向け）
就業不能保険は、重い病気や障害により長期間働けなくなった場合に、収入を補償する保険です。
所得補償保険より長期間（数年〜数十年）の保障を提供します。補償期間は60歳や65歳まで、または終身など長期にわたり、保険料の目安は30代男性で月々5,000円〜15,000円程度です。支払条件は病気やケガにより就業不能状態になった場合で、免責期間（待機期間）は60日、90日、180日などが一般的です（長いほど保険料は安くなります）。
この保険は、長期間の就業不能に備えたい方や、重度の疾病や障害に対する不安がある方、住宅ローンなど長期の固定費がある方、家族の生活を支えている主な収入源である方におすすめです。
例として、月収40万円の方が就業不能保険に加入した場合を考えてみましょう。
補償額が月25万円、免責期間が90日、支払期間が60歳までの場合、90日目以降から60歳になるまで、毎月25万円が支給されます。例えば45歳で重度の脳卒中により働けなくなった場合でも、15年間にわたって収入を確保できるのです。
3. 医療保険・がん保険（入院・治療費向け）
医療保険・がん保険は、入院や手術、治療にかかる費用を直接補償する保険です。
収入補償というよりは、医療費の自己負担分や付随する費用をカバーするために使います。
医療保険には入院日額（5,000円/日など）、手術給付金、先進医療特約などがあり、がん保険にはがん診断一時金（100万円など）、入院給付金、通院給付金などがあります。保険料の目安は30代で月々3,000円〜7,000円程度です。
この保険は、公的健康保険だけでは不安な方や、先進医療や高度な治療を受けたい方、入院中の差額ベッド代や食事代などの出費に備えたい方、がんなど特定の疾病に対する不安がある方におすすめです。
医療保険とがん保険に加入している40代男性の例を考えてみましょう。
医療保険の入院日額が10,000円、手術給付金が10万円、がん保険のがん診断一時金が100万円、入院日額が5,000円（上乗せ）の場合、この方が大腸がんで20日間入院し手術を受けると、がん診断一時金100万円、入院給付金(10,000円 + 5,000円) × 20日 = 30万円、手術給付金10万円、合計140万円の保険金を受け取り、治療に専念するための資金として活用できます！！
自分に合った保険の選び方
「保険は難しそう…」と感じる方も多いと思いますが、以下の手順に従えば自分に合った保険を見つけることができます。
ステップ1：自分の状況を把握する
まずは現在の状況を整理しましょう。
家族構成については、独身なのか、配偶者のみなのか、配偶者と子どもがいるのか、さらに親の扶養も必要なのかを確認します。
収入と支出のバランスでは、月々の収入、固定費（家賃・ローン返済など）、生活費（食費・光熱費など）、余裕資金（貯蓄に回せる金額）を把握します。
また、既存の保障として、会社の福利厚生（団体保険など）、すでに加入している民間保険、貯蓄額を確認しておきましょう。
例えば、会社で団体医療保険に加入している場合は、追加の医療保険よりも所得補償保険にお金をかけるといった選択肢もあります。
ステップ2：想定されるリスクを考える
自分や家族にとって、どのようなリスクが考えられるか検討しましょう。
健康リスクとしては、家族歴に特定の病気があるか、持病や気になる症状があるか、健康診断で要注意と言われている項目があるかを考えます。
職業リスクでは、デスクワーク中心か肉体労働が多いか、危険を伴う作業があるか、精神的ストレスの多い職種かを検討します。
財政的リスクとしては、住宅ローンの残高、教育費の負担、老後の資金準備状況などを考慮することが大切です。
例えば、家族にがんの病歴が多い場合は、がん保険や就業不能保険に重点を置くことを検討するとよいでしょう。
ステップ3：必要な保障額を計算する
先ほどの計算式を使って、働けなくなった場合に必要な保障額を計算します。
月々の生活費を書き出し、想定される働けない期間を設定します。
そして、公的保障（傷病手当金など）の金額を調べ、貯蓄額を確認した上で、不足額（ギャップ）を計算します。この不足額が、民間保険で補うべき金額の目安になります。
ステップ4：保険商品を比較する
複数の保険会社の商品を比較検討しましょう。
保障内容としては、どのような状態になったら保険金が支払われるか、免責事項（保険金が支払われないケース）は何か、特約や割引制度はあるかを確認します。
支払条件では、保険金の支払期間はどれくらいか、免責期間（待機期間）はどれくらいか、更新条件や更新時の保険料上昇はどうなるかを調べます。
また保険料についても、月々いくらの負担になるか、払込期間はどれくらいか、解約返戻金はあるかをチェックすることが重要です。
保険は一生の買い物ではありません。定期的に見直しが必要です。
まずは自分にとって最も重要なリスクに対する保障を優先し、予算と相談しながら加入を検討しましょう。
まとめ
「働けなくなるリスク」は誰にでも起こりうるものです。適切な保険で備えることで、経済的な不安を大きく減らすことができます。
公的保障だけでは不十分であることを理解し、短期と長期の両方のリスクに備えることが大切です。また、結婚、出産、住宅購入などライフステージの変化に合わせて定期的に保障内容を見直すことも忘れないでください。
「もしも」の事態に備えて今から行動することが、将来の安心につながります。まずは自分のリスクと必要な保障について、専門家に相談してみることをおすすめします。
